太陽光発電設備の注意事項

ご使用に際して

  • 取付工事・修理・移設・再設置・破棄はお買い上げの販売会社にご依頼ください。
  • パワーコンディショナ等のカバーを開けないでください。感電、けがの恐れや故障の原因になります。

災害時

  • 発電所内のモジュール(パネル)や架台が破損、崩壊している場合
<警告>

感電の危険があるので、電気主任技術者等、有資格者以外の立ち入りは禁止です

  • 火災時あるいは倒壊した屋根上に太陽光発電モジュール(パネル)がある場合
<警告>

感電の恐れがあるので、処理できる状態が確認できるまで近づかないで下さい

停電時に使用できる自立運転機能搭載

太陽光発電システムが発電していれば、万が一の停電時でもパワーコンディショナのコンセントを非常用電源として、テレビ、ラジオや携帯電話の充電などに利用できます。
パワーコンディショナ1台につきAC100Vで最大1,500Wまでの電気製品を使用することが可能です。


自立運転への切り替え方法(例)

※切り替え方法、自立運転コンセントの位置は、機器によって異なります。
 詳しくは、取扱説明書をご確認ください。

<使用可能な家電製品の例>

  • ラジオ:約20W
  • 携帯電話の充電:約10W
  • 電気ポット:約1,000W

※上記の消費電力値は目安です。ご使用の際には、各機器の取扱説明書に記載されている消費電力をご確認ください。

<注意>

●発電している晴天中に限ります。●最大出力1,500W(日射量により変動)。●医療機器やデスクトップパソコン等のバッテリー機能のない情報機器には使えません。●用途が限られますので、詳細は販売店へお問い合わせください。●屋外パワーコンディショナについて自立運転機能をご利用の場合は、あらかじめ所定の工事が必要です。●自立運転をご利用になる際は、必ず付属の取扱説明書をご確認ください。●タコ足配線での使用はおやめください。●自立運転に切り替えている場合は、停電が解消しても自動的に連系運転には戻りません。●自立運転切り替え方法については、付属の取扱説明書をご確認ください。

< 各パワーコンディショナごとの「自立運転」への切り替え方法 >

太陽電池モジュールの廃棄について

太陽光発電システムの取り外しには専門技術が必要です。また、取り外した太陽光発電システムを処分する場合には原則として産業廃棄物として取り扱います。通常、業者は取り外しと処分を一括で請け負うと考えられますので、取り外しや処分をお考えの場合は、以下の業者に相談されることをお勧めします。

解体・撤去業者

  • (1) 太陽光発電設備の解体・撤去工事等を行う建設業者(施工業者・ゼネコン・建物解体業者)
  • (2) 太陽光発電設備設置住宅を提供するハウスメーカー
  • (3) 太陽光発電設備をメンテナンスする業者

業者が処分を行う際には、廃棄物処理法、建設リサイクル法に沿って、太陽光発電システムを産業廃棄物として適切な方法で処分することが義務付けられています。したがって、システム所有者は、取り外しや処分の作業内容および費用について、業者との間で適正な契約を事前に交わされることをお勧めします。詳しくは、環境省より公表された「太陽光発電設備のリサイクル等の推進に向けたガイドライン」を参照ください。
また法律により太陽電池モジュール(産業廃棄物)の撤去業者は、適正な処理のために、処理業者へ太陽電池モジュールの化学物質の含有率に関する情報の提供を求められます。そこで当社では、一般社団法人太陽光発電協会が定める『使用済み太陽電池モジュールの適正処理に資する情報提供のガイドライン(第一版)』に基づき、太陽電池モジュールに含まれる化学物質の含有率について、下記の通り情報を開示致します。

『使用済み太陽電池モジュールの適正処理に資する情報提供のガイドライン(第一版)』に関してはこちらをご参照ください。

※「適正処理(リサイクル)の可能な産業廃棄物中間処理業者名一覧」 については一般社団法人太陽光発電協会「適正処理・リサイクル関連情報」に公開されていますので、ご参照ください。

1.太陽電池モジュール型式

サンテックパワージャパン株式会社が製造または販売した下記型式の太陽電池モジュール型式については、こちらをご覧ください。

2.対象部位

  • ①フレーム
  • ②ネジ
  • ③ケーブル
  • ④ラミネート部分(端子箱を含む、①②③以外の部分)

3.対象化学物質

鉛・カドミウム・ヒ素・セレン

4.化学物質の含有率

項目1に示した型式のモジュールの対象部位(項目2)において、対象化学物質(項目3)の含有率は、すべて基準値未満となります。

※基準値:0.1wt%(対象4物質共通)

5.お問い合わせ窓口

太陽電池モジュールを撤去、廃棄処分、リサイクル処理等を行うにあたって、太陽電池モジュールの情報が必要な場合は、下記の電話番号または『お問い合わせフォーム』へお問い合わせください。

消費者庁公表内容についてのお知らせ

2019年1月28日に消費者庁は調査報告書「住宅用太陽光発電システムから発生した火災事故等」が公表されております。弊社対応について下記詳細リンクよりご確認下さい。
詳細を見る

お客様サポートデスク

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